仕事をする場合において、昔は定年まで一つの同じ会社に在籍するのが素晴らしいとされていましたが、現在ではそのような考え方はほぼなくなってきており、他の会社に転職をしたり独立したりすることが普通になってきています。

しかし、いざ会社を辞めようと思ってもどのように辞めたらいいのか分からない場合があります。そこで、会社を辞めるための正しい手順について説明したいと思います。

 

円満退職をした方が良い理由

今の会社をできる限り、すぐに退職したい方も多いでしょう。

辞める時のトラブルや仕事面の引き継ぎなが、最後まで面倒な部分ですが、しっかりと準備することが大切です。

今すぐ伝えて、このまま直帰してしまいたい方は、まず踏みとどまってください。
できるだけ円満に退職した方が、後のストレスが軽減されるのです。

なぜ円満に退職する必要があるかというと、まずは退職後に資料の取り寄せなどの連絡を、必ずとる必要がでてきます。
資料とは、失業保険の手続きに欠かせない離職票や、次の会社に転職が決まれば、新たな会社の総務の方から源泉徴収票の提出を求められるので、退職先の会社への連絡が欠かせません。

このような資料は、自分自身ではどうすることもできないため、億劫ですができるだけスムーズに連絡を取れるようにしておきましょう。

そして転職先の会社から、以前の会社へ連絡を取る場合があります。
あまりない事例ですが、そういった会社も実際にあるため、悪い印象は残しておきたくはないですね。

区切りをつけた方が、周囲への罪悪感も軽減され、万が一に退職後に以前の会社の同僚と会う機会が発生しても、臆することなく会話をすることができます。

辞めたのに以前の同僚と会う機会があるのか、疑問を持つ方も多いでしょう。

実際にバッタリと何かの時に会った、といった話はよく聞きく話です。

もし転職先が以前の会社と同じ業種だった場合、可能性はもちろんあります。

例えば、就職セミナーに駆り出されたり、業種のイベントなどの祭典に担当したり、そういった時は多くの会社が集まるため、出会ってしまう可能性は大きいです。

社会人としての常識とよく聞きますが、抵抗のある方でも、従っていて損はありません。

直属の上司に退職の意思を示して、退職届を提出する

退職したいと思ったとしても、退職届をバチンと机に叩きつけてもう辞めますので明日から会社には来ませんというのはドラマの中の世界です。

まずは、直属の上司に退職したい旨の意思を伝えましょう。労働基準法では退職届を2週間前に伝えればいいとなっていますが、現実として2週間後に新しい人材を用意するということはほぼ不可能ですし、会社の大きな損害になってしまうので、最低でも1ヶ月前には退職の意思を伝えるようにしましょう。その場合に大切なことは退職をしたい理由を明確に伝えることです。

他の会社の内定をすでにもらっているから退職をしたいという明確な理由があれば一番いいです。

仮に次の就職先が決まっていない状態で退職の意思を伝えると思いとどまってくれと引き留められる可能性が高くなります。重要な役職を任されている場合には顕著にあります。

その場合には、自分にはどうしてもやりたいことがあって今の会社では頑張っても叶えることができないので、などということを伝えましょう。

このように言うときに気をつけたいことは、会社への不満のように聞こえてはいけない、ということです。不満に聞こえる可能性があれば、言わないほうが無難ですので他の説得力ある説明を探しましょう。ただ、どうしても伝えたい場合には伝えることが大切です。

理由が認められたら、次は退職時期の相談になります。

次の会社が決まっている場合には、出社日も決まっているでしょうからそれを基に退職日を相談しましょう。

決まっていない場合にも希望を伝えて上司とよく話し合いをしましょう。

辞める日にちの設定は、退職の意思を伝えた日から、約二週間より長めに設定するのが一般的です。

多くの会社が、就労規則の中で退職は二週間後と記載されているので、世間一般的に広まっています。

これは、民放の627条一項からくるもので、簡単にご説明すると、雇用の契約を解除する場合は二週間を経過して終了してください、といったことが決まっているからです。

そして、辞める理由を伝えた時、多くの上司が軽く引き留めることが多いでしょう。
いっときの感情に流されないように、しっかりと核となる理由を決めておいてください。

ブラック過ぎて耐えられないという方も、自分がこの会社に何を疑問に思っているのか、そして退職してから何をするのかを伝えれるようにしましょう。

円満に退職するために、体裁の良いウソを使おうとしている方は、上司から突っ込まれても「それについては、〇〇する予定です。」と返答ができるようにする必要があります。

退職の意思を伝えることは、かなり過度なストレスがかかることですが、ハッキリと決意が伝わるように意思表示してください。

そして、意思を伝える際には、念のため退職願も持参していきましょう。
なぜ退職届ではなく退職願を持参するか、疑問に思った方のために、簡単に違いをご説明します。

退職届とは、会社が契約解除の承諾をしなかった場合でも、退職の意思を通告できる書類です。

それに比べ、退職願は契約解除のお願いを申し出る書類のため、退職届に比べて印象はいいでしょう。

退職届をいきなり出してしまうと、突きつけている印象を与えてしまうので、ご注意ください。

あまりないことですが、退職願いを提出して、その日中に辞めるよう言われる場合があります。
すぐに辞めたかったので好都合だと思わず、仕事の引き継ぎをすることなどを伝えて、できるだけ回避しましょう。

実際のところ、上司は何とかなると思っても、引き継ぐ後任の方が困ってしまうことは明白です。
また、後々自分自身も手続き関係で、連絡を取り辛くなるます。

ですが、回避できない時のために、念のため数日前から資料の整理やパソコンのデータ関係の整理は、準備しておきましょう。
整理については、どちらにしても退職する際に必要なことなので、事前に行っても損はありません。

 

退職が受理してもらえない時の対処法

ブラック企業でよく耳にすることですが、実際に意思を伝えても、繁忙期などの理由のために、受理してもらえないケースがあります。

さらに退職届を提出しても、同様に受理されない時は、途方に暮れずに行動しましょう。

まずは、いつなら良いのか相談してみるのも1つの方法ですが、そもそも受理してもらえない場合、その時点で険悪な雰囲気になっているはずです。

例えば、上司が逆上し認めないと書類を突き返されたり、仕事に損失が出るので損害賠償請求をすると脅されたりと、不要なストレスに悩まされる方もいます。

然るべきところへ相談することが、退職への早道でしょう。

例えば、労働局や雇用問題を専門にしている機関、もしくは事務所などが、それに当たります。

大げさに感じて気後れする方は、電話での相談をしてみるのも、一つの方法です。

 

業務の引継ぎをする

一定の役職が与えられている場合には、次の担当者へ引き継ぐべき業務がたくさんあることでしょう。その場合には、業務の引継ぎを行います。口頭で内容を伝えることはもちろんですが、業務の内容をある程度まとめたものを用意して渡すとより親切です。

きちんと引き継いだつもりだったとしても、すべてを完璧に伝えきれるとは限りません。イレギュラーなこともたくさんあります。細かなことでもメモに残しておけば、次の担当者がこれはどうしたらいいのかと悩むことが少なくなるでしょう。

引継ぎをきちんと行えば、退職していなくなったとしても会社としてのパフォーマンスが落ちることがなくて済み、迷惑がかかるのを最小限にとどめることができます。会社に何かしらの不満があって退職をするにしても、今までお世話になった会社なのですから、最後の仕事だと認識してしっかり引継ぎを行いましょう。それが自分の成長につながります。

お世話になった方に挨拶をする

退職はしますが、仕事の内容が分からなかったときから在籍していた会社でお世話になったところですから、各所のいろいろな方に退職する旨を伝えてきちんと今までの感謝の気持ちを伝えましょう。同業他社に転職することもありますので、噂が転職先にも広がる可能性がありますし、退職するにしてもその後の付き合いもあるかもしれませんから、礼儀は大切になります。

もし顔を見るのも嫌な上司がいたとしても、お世話になりました、ありがとうございましたと伝えましょう。転職先でも嫌な人間は必ずいるものです。待ち受ける試練があるはずです。マイナスな言葉を出さず、表情を出さず、ここは大人になって笑顔で別れましょう。今まで一緒に働くことができて楽しかった、良く働いてくれた、とても残念だと言われて惜しまれつつ退職することが理想的な形です。変な傷跡を残すことなく、きれいに辞めていきましょう。

まとめ

退職をするということは、自分で決めたことではありますが、いざ退職をしようと思うと精神的にエネルギーが必要なものになります。しかし、それを乗り越えることができれば、転職先で明るい未来が待っていることでしょう。

そのために、直属の上司ときちんと相談をすること、間違いのない退職届を提出すること、業務の引継ぎをすること、お世話になった方に感謝の気持ちを伝えることが大事になります。手順をしっかりと踏んで退職をしましょう。