今回は、「将来性のない会社の特徴」について、いくつか具体的な例を上げながら紹介したいと思います。
皆さんはこの記事を読んでいる現在、会社に勤めておられると思いますが、実際のところ今の会社に満足していますか。

あるデータでは、会社に満足していると回答したサラリーマンは100人中10人と言われています。その計算でいうと90人の人が満足していないと思っていると言うことです。
そんな満足していない理由の一つに会社の将来性についてあげられます。

ぜひ皆さんもこの記事を参考にして会社について見つめ直して下さい。

 

仕事の軸がない

会社には必ず軸となる仕事や代表する商品というものが存在します。
それが大黒柱となり、会社を永く支えます。
時代と共にその大黒柱にも変化は生じますが、何本かしっかりとした柱があれば、1本がダメになっても他が支えます。

その間に新しい大黒柱を建てることができる会社が長続きします。
また、無闇に多角化していくようなことはせずに、大黒柱が支えきれる程度のチャレンジの範囲で変化をつけていきます。

一見古臭い考えにしがみつくよりも、新しいことにどんどんチャレンジしている会社の方が将来性がありそうですが、逆を言えば大黒柱がないとも言えます。
大黒柱がない状態でいろいろなことにチャレンジしていると、土台が無いので自社がどのような会社であるかを見失ってしまいます。

その結果、どっちつかずな会社になり、取り扱っている仕事ごとの連動性もないので支えきれなくなって将来性どころか今も不安定になってしまうのです。
経営面でみても、多角化はリスクも高く、失敗に終わった際にも補てんできるところがないと会社を総崩れさせることになりかねません。

チャレンジをすることは悪くありません。会社の大黒柱が育つものそんなに簡単なことではないので、新しい企業だとまだ育ちきっていないことも多いです。
そんな時に将来性があるかどうかを分けるのは、会社の理念としての軸です。
会社としてこうありたい、ここを目指したいというしっかりとした軸が確立されていなければなりません。
その軸がしっかりしているからこそ、理念に共感した人材も集まってきます。

将来性のない会社にはこの軸がありません。
会社としての色がないので、独自色を出すことができません。
その場しのぎの仕事に終始したり、その時代の流行りものに検証もせずにとりあえず乗ってみるということを繰り返していると、積み重ねができません。
軸がないことは窮地に陥った時に立ち返る場所がないとも言えます。
拠り所がないので何を大切にすれば良いのかわからなくなってしまいます。

 

 

社員を大切にしない

会社にとって最も大切なのは社員です。
もちろん企業は利益を求めなければなりませんが、その利益をもたらすのは人材であり、その人材が安心して働ける環境こそが会社に利益を生み出します。
しかし将来性がない会社はそのことがわかっていません。
目先の利益を優先し過ぎるがあまりに、社員を大切にしないので貴重な人材が育たなくなります。

いわゆるブラック企業は社員を駒のように使い続けているので社員が定着しません。
確かにどんな条件でも仕事が欲しいという人は世の中には溢れているので、必要人数の確保という意味ではそれでも通用するでしょう。
しかし社員が常に入れ替わることは、仕事もその時その時でブツ切れになってしまいます。
それでは積み重ねがないので常に目先の仕事だけの会社になってしまい、将来を見据えることができません。

社員もそのような不安定な労働環境では安心して仕事をすることができません。
給与面や労働時間などは不満の種になりますので、仕事に対するモチベーションも保つことができず良い仕事は難しくなります。
せっかくそれなりの人材として育ってきたとしても、よりしっかりとした条件の会社に移ってしまうので定着しません。
結局優秀な人材が枯渇することになり将来性がなくなってしまいます。
特に最も仕事が期待できる20代後半から30代の中堅どころが不足しているのが特徴で、社員の年齢層のバランスも悪くなっています。

愛社精神というものは意外と重要なものであり、社員がそれを強く持つことができる会社は苦しい時にも社員が助けてくれますし、一丸となることができます。
社員が愛社精神を持つことが出来ない会社は、いざという時にはバラバラになってしまい苦しい時期を乗り切ることができなくなります。

 

社内の人員の入れ替わりが激しい

 

まず始めに紹介するのは、社内の人員についてです。よく”離職率”というワードを耳にすること多いと思いますが、この離職率が会社の将来性に大きく関わっています。

ネットなどでは、離職率が高いほど優秀な社員が集まるという意見が有るようですが、それは全くの間違いです。
離職率が高い会社のイメージとして「優秀な人は早く辞め、どうでもいい人が会社にのこる」という形式が多くあるようです。

こうであっては、人が育たず、人が育たないと言う会社には未来は有りません。「会社は人」です。優秀な人材無くして会社の輝かしい未来は無いのです。

 

みなし残業が取り入れられている会社

 

つづいて、残業についてです。
会社の労働環境は勤める上で大きなポイントとなります。労働環境の大きなウェイトを占めているのが”残業”です。

論理的な部分から外れてしまうかもしれませんが、人が気持ちよく働くには、ワークライフバランスを整えることが非常に大事です。

そのうえで、残業する日はしっかりと残業し、休む日は確りと休むという形が会社として、働く人員として非常に重要になります。

みなし残業とは、一定の残業時間分の残業代を予め固定給に追加していることを指します。

この見なし残業について、残業が発生しなくても、残業代が出るので効率が良いと考えられますが、客観的にみると、従業員に無理をさせないと回らない経営をしているので、会社としては労働環境が良くならずにフラストレーションがたまっていくことになります。

優秀な人材が離れていったり、会社としてメリハリが無くなったりと良くありません。
みなし残業を行っている会社に勤めている人は将来のことを考え転職を考えてみるべきだと思います。

 

リストラを率先して実践する

 

続いて、リストラについてです。

会社を経営する上で、人件費は大きな費用のウエイトを占めています。
まず、単純にそこまでしてコストを削減しないといけないと言う環境になっていることが問題ですが、人件費は最後の砦です。

「企業は人なり」とはよく言ったもので、社員のやる気がない会社に業績の向上はあり得ません。
リストラが頻繁に有る会社にいて、モチベーションが上がる社員はなかなかいないのではないでしょうか。
ネットなどでも、多くの人が人に投資をしない、人件費を削る会社の将来性はない傾向にあります。

リストラが頻繁にある、人件費を積極的に削る、「人にお金をかけない会社」で該当するなら今すぐに会社を辞めるべきです。

 

昇給が無い

 

つづいては、給料についてです。
会社で働く上で給料については、一番シビアに考えないといけない部分です。

ある意味、給料で気持ちの落とし所が決まると言っても過言ではないですが、会社によっては一切昇給がないところもあります。

どれだけ働いても給料が一切上がらないのでフラストレーションが貯まります。

若手の社員で有れば、そこまで問題視することは無いかもしれませんが、昇給がない会社の場合、自分自身の生活が安定しない可能性も高まります。

昇給が無い会社な時点で会社の経営状態があまり良くないと考えた方が良いです。

 

権力が集中している

一部の人間に権力が集中している会社は将来性がない可能性が高くなります。
権力の集中は暴走を呼ぶことになります。
仮に間違った方向に進むようなことがあっても、誰もそれを止めることができないので破滅への道を進んでいくことになります。
一部の人間が長く権力を持っている場合は、その人が言うことがすべて正しいという風潮が出来上がり、社員も同調することしかできなくなるので成長も見込めません。

社長に経営力があり、会社を伸ばしていく力があればよいのですが、経営力がなく社長に向いていない人物が社長だと誰も逆らえないまま衰退していく一方です。

またどうしても権力は人をダメにしてしまいます。
一度絶対的な力を持ってしまうと、それに固執するようになってしまい、自分の権力を守ることに集中しまいます。
広い目をもたなければならない会社において、個人の視点だけで物事が進められては将来性がないのは明らかでしょう。
表向きは権力のある立場を退いたとしても、裏で一部の人間が影響力を強く持っているのは、成長を妨げる不健全な構図をつくりあげ将来性を奪っていきます。

創業者など一部のカリスマ性がある人物が支えている会社も危険です。
すべてのことがその人物の決定により進んでいけば、社員は自然と考えることを止めます。その人物に合わせていくのが最も出世の可能性が高いのであれば当然です。
その人物が健在で、会社もうまくいっているうちはそれでもまだ良いですが、その後が問題です。
その人物が会社を去った時、または病気や怪我で倒れた時、残された人間はなにもできなくなっています。
同じことを期待されても無理というもので、後継者不足によって会社の将来性は失われることになりえるのです。

 

まとめ

 

いかがでしたでしょうか。いくつか紹介しましたが、まだまだここに載せきれないぐらい将来性のない会社の特徴はあります。

色々とチェックポイントが有るのですが、最終的にその会社の将来性をジャッジするのは働いているアナタです。
仮に今住んでいる会社に問題が有り、どうしても改善できない場合転職活動をしないといけません。

可能な限り就職する前に会社をジャッジする必要が有ります。まともな会社を見つける「先見の明」を持つようにしましょう。