転職をするにあたって残業の少ない会社を希望する人は多いです。
残業が完全にゼロという会社は少ないのが実情ですが、17時や18時に退勤している人もいます。残業の少ない業界というのは存在します。
残業の少ない会社に転職するには業種や業界に注目したり、情報を仕入れることが必要となります。

残業の少ない業種や業界を知ること

残業の多い少ないは、そもそも職種・業種によって異なっています。始めに残業時間の多い避けたい業種は「営業職」「クリエイティブ職」となります。営業職の場合、日中に外回りで顧客と会って契約を結び、その後夕方近くなってから職場へ戻り、契約の確認や一日の成果報告など事務作業を行います。

また顧客に合わせるため、その人が仕事を終えてから会う約束をして契約を結ぶこともあるので、残業は必至となる業種です。またデザイナーやクリエイターといった「クリエイティブ職」も残業の風習があります。

力量こそ上がればそれほど時間がかからないかもしれないが、こだわりがあったりアイディアを要するので時間に縛られず、自由に作業を行う必要があるので残業は多くなります。

そこで残業の少ないものを下記に紹介します。

残業が少ないとされている業界は、機械メーカー、医療機器メーカー、インフラ業界が挙げられます。職種で言うと「事務」「通訳や翻訳」「貿易事務」「受付」「工場での品質管理業務」が挙げられます。

日々決められたデータ入力を行い、慣れてくれば効率よくこなすことが出来るため、残業することがあまりない職種になります。

ただ、決算や採用の時期など季節などにより繁忙期が出てくることもあるので注意が必要となります。また中小企業などの場合は、一人で経理と管理を担当するなど複数業務を行う可能性もあるので注意が必要です。

通訳や翻訳の仕事は時間単位で雇われる形となっているので、拘束時間を超えることが少ないので残業時間も少ないと言われています。
貿易事務は、基本定時上がりの海外の会社と取引が主となっているため、取引先の営業時間に合わせて業務を行うことで残業時間が少なくなります。

受付は始まりと終わり時間がきちんと決まっているため、時間が来れば業務も終わるので残業が少ないと言われています。

工場での品質管理業務は、決められた時間で終わらせる必要があるため、工場自体も決められた時間で閉まってしまうので残業が少ないとされています。

2つ目は、「BtoB(企業むけメーカー)」の会社に就くことです。

仕事が対顧客ではなく、対会社になるため、営業をもちかける会社自体が営業中であるときにのみ仕事をすることになります。

外資系などを除いては、夜間などの取引はなく、日中でのやり取りになるので、そこで完結すれば残業ということはなくなります。

意外なところで「外資系」は残業が少ないところが多いです。
海外の会社は残業を良しとしない風潮があり、残業する人は仕事が出来ない人と言うイメージがあるので、定時で仕事を終わらせようとします。
効率の良い働き方が出来るので、残業時間が少ない会社への転職を希望している人は外資系も念頭に入れておくと良いです。

 

会社の状況を把握する

会社自体が安定していればしているほど残業時間も減ってくるものです。見るべきポイント1つ目は、企業が中小ではなく大企業で世間でも広く認知されているものを選びます。

昨今社会のなかで残業時間の取りすぎで、健康被害を訴えたり過労死してしまうといったことが問題となっています。大企業など注目を集める企業においてはその点で、社会からの目もあるため、残業時間を減らす傾向にあります。

また大企業では、働く場所の管理体制がしっかりしているといえます。適材適所に適当な人数を配置することが出来るので、効率的に仕事が進むため、なかなか残業が発生することはないといえます。

2つ目は、離職率や求人数が少ない会社を選ぶことです。

これらの数値は働いている人がいかに満足して勤めているかが現れて来ます。離職率が少ないほど、また求人数が少ないほどその企業に満足していて残業時間もそれほどないことになります。

この数値を見るだけで、会社自体の安定がわかり、人材も十分足りていることがわかります。

3つ目は、福利厚生の整っている会社を選ぶことです。有給があるのか、またその有給の取得率が高いのかを確認します。また結婚や妊娠を機に働くことが難しくなる女性が多く就労している会社も福利厚生が整っているといえます。

託児所といった施設が会社に併設しているとなお福利厚生がいいといえます。この福利厚生ですが、会社側は就労する人を思ってのことなので、残業時間に関しても減らす傾向にあるといえます。

就労人思いの企業を探していくのも1つの手であるといえます。

4つ目は、労働組合の有無で会社を選ぶことです。労働組合があるということは、働いている人の意見を取り入れて会社自体が成り立っています。残業時間が多いと、その意見も労働組合へわたり改善されます。

また労働組合がある時点で残業時間の監視がなされるといっても過言ではありません。

 

みなし残業制度がある会社は選ばないこと

残業は労働時間外に勤務した分、つまり超過した分を残業時間としている会社が多いですが、残業制度として「みなし残業」「固定残業代制」「裁量労働制」をとっている会社もあります。
残業時間に比例して残業代が貰える制度ではなく、実際の残業があるかどうかは関係なく、元から一定時間分の残業代が含まれています。

例えば、みなし残業時間として20時間ついている会社があるとすると、20時間内は残業代として追加で支払われることはありません。
では、20時間をオーバーすれば超過した分として支払ってくれるのかと言うと実際はオーバー分を支払ってくれないところが多いです。
残業時間が多いだけでなく、それが残業代として反映されにくいので残業時間が少ない会社を希望している人には絶対におススメ出来ません。

あらかじめ見込まれた残業時間があり、その時間分を残業代として支払う制度で、仕事を定時で終わらすことが出来ても支払われるので一見して良い制度に思えますが、実態はあらかじめ見込まれた残業時間内で終わることは不可能で、毎日何時間も残業して月の残業時間が80時間以上といった命の危険にも関わるくらいの残業時間になるケースもあります。

みなし残業、固定残業代制、裁量労働制といった制度を取っている会社は必然的に残業が多くなる可能性が高いことを知っておき、そういった制度がある会社は選ばないことがポイントです。

 

 

実際に生の声を聞く

転職をする際に、実際にそこで働いている人の意見や声を聞くのが一番わかりやすいと思います。インターネット検索サイトで会社の評判を聞きます。いいことも悪いことも書いてあるので、残業時間に関して注意して情報を得ることが必要です。

また大学のOBやOG、また友人などをつたい実際に働いている人と会って、残業時間について聞くことがいいです。一概に「この職種・業種だから残業時間が少ないのでは、多いのでは。」と判断するのではなく、生の声を聞く必要があります。

案外大変そうに見えてもフレキシブル制であれば残業することなく自分の好きな時間で働くことも出来ます。

また成果型の職種であれば、自分の好きなように働いていて、そこで成果を生み出せれば報酬を得ることが出来ます。自分のペースで残業をせずに働くことが出来るのか、そういったことも生の声からでしかわからないことです。

社風を確認したり、面接の場などで直接聞いてみる

残業の少ない会社かどうかを見極めるためには社風を知ることは大切です。
会社の経営理念、求人票に記載されているアピールポイント、ホームページなどに掲載されている社員インタビューの内容、現在働いている人や働いたことがある人の声がネットに掲載されていることもあります。
さらに、面接時の面接官の人柄や雰囲気から残業が少ない会社かどうかを判断します。

体育会系の社風ではないところ、体力勝負をメインとしていないところ、求人情報のアピールが異常に良過ぎたりせず、具体的で適切なアピールをしている会社は残業時間が極端の多いといったブラック要素は少ないと言えます。

面接時の質問で残業時間についてを聞いてみるのも方法です。

ただし、面接官に残業が嫌と思われてしまうとマイナスイメージとなります。

悪い印象にならないように残業時間の聞き方のポイントとして「前職では平均何十時間ほど残業をしていましたが、その程度の時間なら問題とは思っていませんが、御社の職種ごとの残業時間はどのくらいが一般的になりますか」と言うように、残業を一切したくないと言うのではなく、常識の範囲内では問題ありませんよという姿勢を見せることで、残業が多いか少ないかを確認します。

よって、残業が少ない会社に転職したいと希望している方は、残業の少ない業界や業種を知ることが始め、ネットやホームページなどから実際に働いている人のインタビューや声を調べたり、穏やかな社風かどうか、求人情報のアピールポイントが的確であるか、面接時の担当者の態度や人柄といった自分が実際に見た情報をもとにして、実際の面接の場で残業時間について質問をすることで、残業の少ない会社への転職成功につながります。